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「改革に本気なリーダーほど、生き延びるのが難しい現実があるのではないか」——。日本企業のDXが進まない理由について、このような仮説を元に識者と検証しようというイベントで、ISENSEの代表取締役を務める岡田章二氏がプレゼンテーションを行いました。
岡田氏は、ファーストリテイリングが73店舗、年商250億円のローカルチェーン時代に入社し、同社が世界3000店舗、年商1兆8000億円のグローバルSPAに成長するまでの24年間、同社のビジネスをITで支えてきたことで知られています。
そんな岡田氏が、ITリーダーとしてどのような経験をしてきたのかを語るとともに、 ワークデイ 石渡 理氏、AnityA 中野仁氏との鼎談で、改革という言葉の持つ意味や日本企業が抱える問題点、成功している企業の特徴、ITリーダーは本当に割に合わないのか——といった点について議論しました。
前編に続く中編では、岡田氏のプレゼンテーションと、ワークデイ 石渡氏、AnityA 中野氏との鼎談の模様を動画でご紹介します。
動画インデックス
・ISENSE 岡田章二氏プレゼンテーション
- IT改革を成功させるためには「ビジネスとIT」を理解することが不可欠【00:05:01】
- ファーストリテイリングでどのように「ビジネスとIT」をつなげてきたのか【00:09:15】
- いろいろ大変なこともあったけれど……ITリーダーは本当に割に合わないのか【00:15:14】
・ISENSE 岡田章二氏×ワークデイ 石渡 理氏×AnityA 中野仁鼎談 ISENSE 岡田章二氏と考える、「ITリーダー割に合わない問題」への立ち向かい方
- 改善は感謝され、改革は嫌われる。それでも改革をすべき理由【00:24:02】
- 日本企業のDXが上手くいかない理由の1つは「IT部門の位置付け」【00:36:20】
- 「価値を生む施策」より「おもてなし施策」の方が儲かってしまう現実【00:43:27】
- 日本企業のDXを阻んでいるのは「セクショナリズムを生む組織構造」【00:47:44】
- 成功している組織の特徴とは【00:54:40】
-「ITリーダー割に合わない問題」への立ち向かい方【00:59:13】
登壇者プロフィール
ISENSE 代表取締役 岡田章二
1993年まだ黎明期の頃のユニクロ（ファーストリテイリング）に入社。 グローバル企業になるまでの24年間にわたり、業務改革とシステム化を推進。日本初SPAのビジネスモデルのシステムを構築したのちEC立ち上げやグローバル経営を行うための仕組みを構築したのち、RIZAPグループの役員を経て、2019年 情報テクノロジーを企業経営に活かすことを事業目的にISENSEを起業。これまでCIO of The Year 2007 特別賞やIT Japan Award 2018 を受賞し、経済産業省 IT経営協議会委員も務めてきた。現在はDX推進に留まらず、数社の取締役や、経営アドバイザー、基幹系プロジェクトの立て直しなど幅広く支援中。
ワークデイ Japan Consulting Services マネージャ 石渡理
国内最大手人事給与ソリューション導入コンサルティング部門責任者を経て、2014より現職。前職より通算して、17年間に渡りHCMソリューションの導入に従事。日本におけるWorkdayサービス展開の黎明期よりプロジェクトマネージャ、導入コンサルタントとしてほぼ全ての導入案件に関わると同時に、自身も部下を束ねるピープルマネージャとして欧米的人事管理を執り行いWorkdayをツールとして日常業務の中で活用している。
株式会社 AnityA（アニティア） 代表取締役 中野仁
国内・外資ベンダーのエンジニアを経て事業会社の情報システム部門へ転職。メーカー、Webサービス企業でシステム部門の立ち上げやシステム刷新に関わる。2015年から海外を含む基幹システムを刷新する「5並列プロジェクト」を率い、1年半でシステム基盤をシンプルに構築し直すプロジェクトを敢行した。2019年10月からラクスルに移籍。また、2018年にはITコンサル会社AnityAを立ち上げ、代表取締役としてシステム企画、導入についてのコンサルティングを中心に活動している。システムに限らない企業の本質的な変化を実現することが信条。
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「ITリーダー割に合わない問題」にどう立ち向かえばいいのか 元ファストリCIO岡田章二氏と考える会
イベント企画
後藤祥子
ITmediaエンタープライズの担当編集長を経て独立。現在はエンタープライズITの変革者に伴走するメディア「Darsana」の編集長として、変革者へのインタビュー、イベント企画、コミュニティ運営を手掛けている。ITとビジネスをつなぐ役割を担っているCIO、IT部門長へのインタビュー多数。モットーは、「変化の時代に正しい選択をするのに役立つ情報を発信すること」